高卒の年収の平均は？年収が高い職種の特徴や収入アップの方法を解説

高卒の年収は大卒の場合より低いといわれています。学歴による年収の違いがどの程度あるのか、気になる人も多いかもしれません。高卒の平均年収や、大卒との収入の差を解説します。収入アップの方法も紹介するので、参考にしましょう。

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飯田将広

詳しいプロフィール

高校卒業後、某大手靴販売店にて靴・アパレルの販売を経験。 3年間働き、アメリカへ語学留学。2年目に現地のカレッジに入学し、経営学とマーケティングを専攻。 1年後に興味のあったスペイン語を学びに、南米コロンビアに10ヶ月間留学。 帰国後、エージェントからの紹介で2017年3月に不動産ベンチャーに入社。 投資用のアパート、マンションの買取再販の営業やいくつかの新規事業の立ち上げに携わり、2018年の5月より開始した人材紹介事業が軌道に乗り、法人化するタイミングで転籍。 その後、大阪支社の責任者として大阪へ赴任して支社の立ち上げに従事し、2020年7月末で退職。 2020年8月に株式会社Revengersを設立。これまで約3000人以上の方のキャリア相談に乗る。

高卒の平均年収はいくら？

高卒の平均的な年収は、一般的に大卒に比べると低いといわれています。高卒の平均年収はいくらなのか、また学歴の違いで収入にどの程度の差が出るのか、データに基づいて具体的に確認しましょう。

高卒の平均年収は約272万円

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」によると、2021年における高卒の平均年収は271万5,000円でした。

男女の年収の違いを見ると、男性の平均年収は295万1,000円、女性は平均220万円となっており、男性に比べて女性の年収が低いことが分かります。

また、同データによる一般労働者全体の平均年収は307万4,000円でした。男女別の平均年収は、男性337万2,000円・女性253万6,000円となっており、いずれの場合も一般労働者全体と比較すると、高卒の平均年収は低い傾向にあるといえます。

参考：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」

大卒の年収との差は約88万円

厚生労働省の同じデータによれば、大卒の平均年収は359万5,000円でした。高卒の平均年収271万5,000円との差は約88万円と、大卒に比べて高卒の年収は確かに低いことが分かります。

また、大卒以外の学歴別の平均年収は、専門学校288万4,000円・高専および短大289万2,000円・大学院454万1,000円という結果でした。

高卒全体の平均年収は、大卒以外の学歴と比べても低いため、学歴の違いが年収の差につながっていると考えてよいでしょう。

参考：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」

高卒の年代別の平均年収は？

同じ高卒でも、年齢による年収の違いはどの程度あるのでしょうか。同じく厚生労働省のデータから、年代別の平均年収を男女ごとに確認しましょう。

高卒男性の年代別の平均年収

高卒男性の年代別の平均年収をまとめると、以下の通りです。

• ～19歳：185万6,000円
• 20～24歳：204万3,000円
• 25～29歳：234万5,000円
• 30～34歳：261万1,000円
• 35～39歳：284万7,000円
• 40～44歳：307万7,000円
• 45～49歳：332万7,000円
• 50～54歳：346万5,000円
• 55～59歳：351万8,000円
• 60～64歳：271万4,000円
• 65～69歳：238万円
• 70歳～：222万6,000円

一方、大卒男性の年代別の平均年収は、20～24歳では231万1,000円、55～59歳では505万3,000円です。高卒男性の同じ年代の収入と比較すると、年齢が上がるにつれて年収の差も大きくなることが分かります。

参考：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」

高卒女性の年代別の平均年収

高卒女性の年代別の平均年収は以下の通りです。

• ～19歳：177万円
• 20～24歳：190万円
• 25～29歳：202万円
• 30～34歳：212万円
• 35～39歳：216万円
• 40～44歳：222万3,000円
• 45～49歳：234万7,000円
• 50～54歳：236万5,000円
• 55～59歳：240万円
• 60～64歳：208万9,000円
• 65～69歳：200万円
• 70歳～：202万9,000円

キャリアをスタートさせてすぐの19歳までと、年収のピークとなっている55～59歳の収入の差は約63万円です。年齢による収入差に男性ほど大きな開きがないため、女性は昇給や昇進によって年収がアップしにくいという点が見て取れます。

参考：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」

高卒の初任給はいくら？

初任給の額が学歴に左右されると考えている人は多いですが、具体的にどの程度の差があるのでしょう。高卒の初任給の平均額や、ほかの学歴との違いを紹介します。

※「賃金構造基本統計調査」の各データは、それぞれ企業規模計10人以上・男女計を使用

平均すると約18万円

厚生労働省が発表している「令和3年賃金構造基本統計調査」の、新規学卒者の学歴別所定内給与額を見ると、高卒の初任給は17万9,700円となっています。手取り額は給与の8割前後が一般的とされますので約14万円となります。

これに12カ月をかけて年収に換算すると約216万円となり、手取り額では約173万円となります。

手取り額とは実際に振り込まれる金額のことで、総支給額から健康保険・厚生年金・所得税・住民税などが差し引かれます。保険料や税金の額は所得によって異なるため、上記の手取り額はあくまでおおまかな目安と考えましょう。

参考：賃金構造基本統計調査 令和３年賃金構造基本統計調査 一般労働者 新規学卒者 1 新規学卒者の学歴別所定内給与額 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口

ほかの学歴と比較すると？

大学院修士課程修了、大学卒、高専・短大卒、専門学校卒の初任給をそれぞれ確認しましょう。「令和3年賃金構造基本統計調査」における、新規学卒者の学歴別所定内給与額は以下の通りです。

• 大学院修了：25万3,500円
• 大学卒：22万5,400円
• 高専・短大卒：19万9,800円
• 専門学校卒：20万6,900円

高卒の人は大卒の人に比べ、4万5,700円も低い結果です。学歴が高くなるほど、初任給も高くなっていくことが分かります。

高卒の初任給をより詳細に確認

ひと口に高卒の初任給といっても、どんな職業を選び、どの地域で就職するかによって金額が異なります。企業規模別・業種別・都道府県別に、高卒の初任給を見ていきましょう。

企業規模別

企業規模別に、高卒の初任給を確認しましょう。「令和3年賃金構造基本統計調査」の新規学卒者の学歴別所定内給与額によると、以下の通りです（※男女計を使用）。

• 10人以上：17万9,700円
• 10～99人：17万7,600円
• 100～999人：17万9,200円
• 1,000人以上：18万1,900円

1,000人以上の従業員がいる大規模な企業では、そのほかと比べて初任給も高い傾向といえるでしょう。同じ高卒でも、規模が大きい企業に入社した方が、給与の面で優遇されます。

業種別

どの業種を選ぶかによっても、高卒の初任給は異なります。「令和3年賃金構造基本統計調査」の新規学卒者の学歴別所定内給与額から、代表的な業種別に確認しましょう（※企業規模10人以上・男女計を使用）。

• 建設業：18万6,200円
• 製造業：17万8,400円
• 電気・ガス・熱供給・水道業：17万4,800円
• 情報通信業：18万900円
• 運輸業・郵便業：17万9,300円
• 金融業・保険業：16万2,600円

初任給が最も高いのは建設業で18万6,200円、最も低いのは金融業・保険業で16万2,600円でした。金融業や保険業は実力主義の企業が多く、業績によって給与の額が決まるケースが少なくありません。

入社したばかりの頃は覚えなければならないことが多く、勉強に多くの時間を取られるので、初任給が低くなると考えられます。高い初任給が欲しい人は、どの業界に入るかも気にして選ぶとよいでしょう。

都道府県別

「令和3年賃金構造基本統計調査」のデータをもとに、都道府県別の高卒の初任給を見てみましょう（※企業規模10人以上・産業計を使用）。各地方からいくつかピックアップすると以下の通りです。

• 北海道：17万5,600円
• 秋田県：16万3,500円
• 千葉県：18万6,100円
• 東京都：19万8,600円
• 神奈川県：19万8,700円
• 新潟県：18万500円
• 愛知県：17万9,600円
• 大阪府：18万7,900円
• 兵庫県：18万4,900円
• 広島県：17万3,600円
• 島根県：16万7,100円
• 香川県：17万5,300円
• 福岡県：18万1,200円
• 大分県：18万700円
• 宮崎県：16万1,800円

人口が集中する首都圏では、ほかの地域に比べて高い水準の初任給をもらえていると分かります。

また、大都市を抱える都道府県は、そうでない地域よりも高くなる傾向です。例えば関西圏では大阪府・兵庫県が高い水準で、九州地方では福岡県・大分県が目立って高くなっています。

全国で最も高いのは神奈川県で19万8,700円、最も低いのは宮崎県で16万1,800円でした。地域によって最低賃金が異なる点も、これだけ大きな差が出ることに関係していると考えられます。

参考：賃金構造基本統計調査 / 令和３年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県別

高卒の年収が低い理由は？

高卒の年収が他の学歴より低いのは、どのような理由によるものなのでしょうか。具体的に3つ挙げて説明します。

学歴が影響している

高卒の年収が低いのは、高卒という学歴そのものが影響していることが要因の1つといえるでしょう。日本に限らず多くの諸外国でも、大卒と高卒の年収には差があるとされています。

日本でも、以前から採用の際にある程度学歴が重視される傾向にあり、それが収入の差につながっているといえるでしょう。特に入社希望者の多い大企業の場合、大卒の中からさらに応募者を絞る「学歴フィルター」が使われるケースも少なくありません。

同じ大卒でも、出身大学によっては採用対象から外れてしまう現状を見ても、学歴の違いが年収に影響していることは明らかでしょう。

専門知識やスキル不足

企業が、学歴を指標として専門知識やスキルの有無を判断している点も、年収の差につながっているといえます。大学を卒業したということは、受験や在学中を含め、勉強を頑張った証しであると考える企業は少なくありません。

4年間の学生生活の間に、アルバイトなどで社会経験を積んでいる人も多く、そういった実績が評価される場合も多々あります。

また、医師や弁護士のように高収入を得られる専門職のほとんどが、資格を取得するために大卒か同等以上の学力が必要です。このような点も、高卒者が高収入を得にくい理由といえるでしょう。

業界全体の給与水準が低いから

入社した業界全体の給与水準がそもそも低いという理由も考えられます。厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、企業規模が10人以上の産業で働く高卒の平均月収は、30万1,200円でした。

この平均月収を基準とし、これより収入が低い場合、業界全体の給与水準が低いと考えられます。

• 卸売業・小売業：28万5,100円
• 宿泊業・飲食サービス業：26万300円
• 生活関連サービス業・娯楽業：26万2,300円
• 医療・福祉：24万6,200円

これらの業界では、高卒者や未経験者の求人が多いのも特徴です。

参考：賃金構造基本統計調査 令和３年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類 1 学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額 （産業計・産業別） | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口

高卒の年収が高い職種の特徴は？

高卒でも、職種によって高収入を得られるケースはあります。どのような仕事が高収入になるのか、具体的に確認しましょう。

学歴より成果主義の仕事

仕事の成果がそのまま給与に反映される職種は、高収入を得やすいでしょう。中でも、出来高によるインセンティブ制度を取り入れている営業職は、学歴に関係なく稼げる仕事の1つです。

特に不動産や保険などの営業は、インセンティブが給与に占める比率が高く、収入も高くなる傾向があるとされています。

売上を上げるためには、学歴よりコミュニケーション力やプレゼン能力などが必要となるので、スキルを身に付ければ高卒でも年収を増やせる可能性はあるでしょう。

ただし、完全実力主義の職種なので、売上がなければ収入が少なくなるというリスクもあります。

体力で稼ぐ仕事

いわゆる3Kといわれている土木作業員やドライバー、工場勤務など、体力で稼ぐ肉体労働の仕事でも高収入を得られます。

体力的にきつく常に人手が不足している職種なので、学歴や経験を問わない求人も多いのが特徴です。特別な資格やスキルを必要としないケースが多く、働き始めてすぐに高い給与をもらえる可能性もあります。

しかし、力を必要としたり夜勤があったりと肉体的な負担が大きいため、体を使って頑張れる若い世代におすすめの仕事です。

技術を生かせる仕事

資格や技術が必要とされる仕事に就いて、高収入を得ている人は数多くいます。高収入に結び付く資格は、大卒を受験要件としている場合がありますが、司法書士やキャリアコンサルタントなど、学歴を問わず取得できるものも少なくありません。

また、プログラマーのようにIT関連の技術も、学歴に関係なく身に付けられるスキルです。特にIT業界は、過去の経験を問わない実力主義の世界で、今後の深刻な人材不足も課題とされています。

そのため、プログラマーの需要は高く、実務経験がない人材でも採用する企業もあるでしょう。

高卒で高年収を実現できる職種は？

高卒でも、職種によっては高い年収を得られる場合もあります。どのような職業なら、高い年収を得られる可能性があるのか確認しましょう。

不動産・保険などの営業職

不動産会社や保険会社などの営業職は、インセンティブ制度を導入しているケースが多く、多くの売り上げがあるほど給与も高くなります。成果を上げるには実力が必要ですが、学歴に関係なく高収入を実現できる職種です。

不動産は1件当たりの販売価格が高額で、数千万円以上の取引になる場合も珍しくありません。営業力だけでなく住宅や土地に関する知識が必要ですが、働きながらでも学べます。

保険会社の営業職は、保険商品やサービスの魅力を伝えて購入してもらう仕事です。どんなに優れた学歴があっても、成果が出なければ収入アップは見込めません。未経験でも採用されやすい傾向があり、頑張り次第で高収入を狙えます。

ITエンジニアはスキル次第

IT業界では慢性的な人手不足が続いており、ITエンジニアの将来的なニーズが高く、未経験者を積極的に採用しています。技術の進化が著しいため、新しい技術を身に付けた人材の確保が常に求められている状況です。

システムエンジニア・プログラマー・サーバーエンジニアなど、専門的な分野が細分化されていて、多様な仕事内容があります。

学歴よりも適性やスキルが重視される傾向で、新人を育てるための研修制度を充実させている企業も少なくありません。ニーズが高い職種であるため、給与も高い傾向です。

入社してすぐに高収入を狙えるわけではありませんが、スキルや実績を積めば将来的に高収入を実現できる可能性は高いでしょう。

公務員は長い目で見れば高年収に

公務員になるには、公務員試験に受かる必要があります。試験には種類があり、高卒程度・大卒程度などの区分がありますが、難易度を指しているだけで実際の学歴は関係ありません。

一般企業に比べて基本給が高いとはいえないものの、業績や景気に左右されにくく安定した収入を得られる点や、手当・退職金などが手厚い点が魅力です。長い目で見れば、生涯収入は高くなります。

ただし、試験を受けるための年齢制限が設けられている点に注意しましょう。自治体によって異なりますが、地方公務員試験の場合、30歳程度までとなっているのが一般的です。

詳しくは、受験を希望する自治体のウェブサイトや募集要項をチェックしましょう。

高年収を狙える企業の特徴

職種だけでなく、どんな企業に入社するかによっても、年収を伸ばしやすいか否かが異なります。どのような企業に入れば、高年収を狙えるのでしょうか。

インセンティブ制度がある

インセンティブ制度とは、実績に応じてプラスアルファの報酬がもらえる制度のことです。従業員のモチベーションを上げるため、多くの企業で導入されています。

実力次第で多くの給与を得られる制度のある企業なら、学歴に関係なく高収入を狙えるでしょう。どのような制度を採用してるかは企業によって異なりますが、一般的に営業成績や成約件数が多いほど、支給額が増えていく仕組みです。

ひと口にインセンティブ制度といっても、さまざまなものがあります。通常の賞与に報酬を上乗せする場合もあれば、賞与とは別に成果に応じてすぐに支給する仕組みを採用する企業も少なくありません。

また、社内表彰・研修・特別休暇など、金銭的な報酬以外のインセンティブを用意している企業もあります。

学歴よりスキル・経験を重視

企業によっては、学歴よりスキルや経験を優先する場合もあります。例えばIT業界や建設業界などは、学歴があまり重視されない傾向です。

専門的なスキルや知識を必要とする職種では、学歴に関係なく実力次第で収入を増やしやすいといえます。入社してからスキルや知識を身に付けていく必要がある業界では、学歴があっても、そこまで有利に働かないケースが多いのです。

また、人柄や適性を重視する企業も、学歴に関係なく年収を伸ばせます。現場の人々が一緒に働きたいと思えるような、やる気を持った人材であると認められれば、学歴に関係なく評価されるでしょう。

高卒が収入を上げる方法は？

高卒でも、スキルの積み上げやキャリアチェンジなどで、現在の年収をアップさせることは可能です。ここでは、年収を上げられる可能性がある3つの方法を紹介します。

資格を取得する

現在の職種に役立つ資格を取得し、支給される手当を増やすのもおすすめです。プログラミングやマーケティングなど、需要が高まるといわれている職種に必要なスキルを身に付けるのもよいでしょう。

難易度は高いものの、高卒でも受験可能な資格を取得して、キャリアアップするという方法もあります。

例えば、公認会計士・不動産鑑定士・中小企業診断士などは学歴を問わず受験できるので、高卒でも本人の努力次第で資格取得が可能です。資格を取得して実績を積めば、独立や開業などで高い年収を得られる可能性もあります。

経験を積んでスキルを身に付ける

引き続き現在の職場で経験を積み、スキルを身に付けておくのも1つの方法です。ある程度のスキルを身に付けておけば、同業他社に今より高い給与で採用される可能性もあるでしょう。

例えば、高校卒業から10年以上の経験を積んだ30代が転職で収入アップを目指すなら、即戦力となるスキルやマネジメント能力などが求められます。

現在の職場で経験を積みながらスキルを磨いておけば、結果的に自分の市場価値を高められ、転職の際にも有利になるでしょう。

年収の高い業界に転職する

高卒でも高収入を得られる企業に転職するのもよいでしょう。一般的に、小規模の企業よりも大企業の方が年収は高い傾向があります。

新卒で大企業に入社するのは難しくても、経験が重視される中途採用であれば、高卒でも転職できる可能性は十分にあるでしょう。

また、全体的に平均年収が高い業界を狙うという方法もあります。例えば、IT業界やインフラ業界などは比較的年収が高く、高卒でも採用されやすいのでおすすめです。

ただし、勤務時間や福利厚生など、給与以外の待遇面についても、事前にしっかりチェックしておきましょう。

 

高卒でもスキルや経験次第で高年収は可能

一般的に高卒の年収は大卒に比べて低いとされています。確かに、新卒採用では学歴を重視されるため、収入の差が生まれるのは避けられません。

しかし、資格やスキルを身に付けることによって、高卒でも高収入を狙える可能性は十分にあります。学歴に影響されない実力主義の職種に転職して、バリバリ稼ぐという道もあるでしょう。

今の職場で年収アップが見込めないのであれば、転職も視野に入れて行動を始めるのがおすすめです。